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論文

耐放射線ロボットの遠隔作業

岡 潔

機械の研究, 57(6), p.641 - 649, 2005/06

平成11年9月末に発生したウラン燃料加工工場における臨界事故(JCOの臨界事故)では、放射線レベルが高く、事故現場への人のアクセスが困難であった。このため、事故現場の状況についての情報が不十分で、事故の収拾を大幅に遅らせた。この臨界事故のように、原子力施設で事故が発生し、放射線により人がアクセスできない場合、事故をできるだけ早く収拾するために、事故現場に即座に侵入し、情報収集や事故拡大防止・停止処置作業を行うロボットの開発が必要となった。このような背景の下、日本原子力研究所では、これまで原子力施設用ロボット及び核融合炉用保守ロボットの開発を通して養ってきた知見や経験等を生かし、「事故時情報遠隔収集ロボット」(RESQ: Remote Surveillance Squad)の開発と並行して、より放射線レベルの高い環境下で作業が可能な「耐放射線ロボット」(RaBOT: Radiation-proof Robot)を開発した。本報告では、RaBOTを中心にその開発内容と遠隔作業の概要を述べる。

論文

Dose assessment for the public and workers in the JCO criticality accident

山本 克宗

Proceedings of 15th Sino-Japanese Seminar on Nuclear Safety, p.267 - 278, 2000/12

JCO事故において被ばくした公衆及び作業者について、モニタリングデータや計算シミュレーションを用いて線量評価が行われた。沈殿槽から350m以内の公衆の線量は、周辺環境における中性子及び$$gamma$$線の線量率の分布や、個人の行動調査の結果等を用いて評価された。敷地内の作業者や緊急時対応要員の線量は、個人線量計の情報が使える場合には、その記録を用いて決定された。作業者の一部に対しては、体内に生成したNa-24の量の測定結果を用いて線量評価がなされた。線量計測上の情報がない作業者に対しては、公衆の線量評価と同様な方法が適用された。高線量被ばくした3人の作業者については、血液中のNa-24濃度やリンパ球の調査結果から被ばくした線量評価が行われた。これらの結果、公衆の最大線量は21mSvであり、大部分は5mSv未満であった。高線量被ばくした3人の作業者を除いて、作業者で線量が50mSvを越えた者はいなかった。高線量被ばくした3人の作業者の線量は、それぞれ16~20以上GyEq,6.0~10GyEq,1~4.5GyEqであった。

論文

海外の核燃料施設における臨界事故の原因分析; JCOウラン加工工場臨界事故との類似性

渡邉 憲夫

日本原子力学会誌, 42(11), p.1204 - 1214, 2000/11

 被引用回数:0 パーセンタイル:0.01(Nuclear Science & Technology)

平成11年9月30日に発生したJCO臨界事故は、我が国で初めての原子力事故による犠牲者を生むとともに、周辺住民に対しても避難や屋内待避を強いる結果となった。一方、海外の核燃料施設においても臨界事故は発生しており、21件の事例が報告されている。本報告では、これら21件の臨界事故について、その全体的な傾向を調べるとともに、事故に至ったプロセスや原因を分析しJCO事故との類似性の観点から整理した。その結果、ほとんどの臨界事故は、ウランあるいはプルトニウム溶液の取り扱い時に非安全形状の容器において発生しており、また、いくつかの事例では、作業効率を上げるために手順や規定に違反したり、規制当局に申請せず作業手順を変更したり、臨界事故の可能性に関する理解が不十分であったり、臨界は起こらないという安心感があったことなど、JCO事故と類似した問題が明らかとなった。

論文

「環境安全」,「環境安全と研究計画」及び「環境モニタリング」

西座 雅弘

原子力年鑑2000/2001年版, p.104 - 106, 2000/10

本稿では、環境安全に関連した平成11年度$$sim$$12年度前半の出来事として、JCO臨界事故の国内の動向、原子力安全委員会の環境放射能安全年次計画に基づく研究の実施、国や地方公共団体による環境放射線等のモニタリング等について解説した。

論文

1999年米国原子力学会(ANS)冬の大会

岩村 公道; 湊 和生

日本原子力学会誌, 42(1), p.25 - 27, 2000/01

米国原子力学会(ANS)の冬の大会は1999年11月14日から18日まで、ロングビーチのコンベンションセンター及びHyatt Regencyホテルで開催された。今回の大会では今後の原子力研究の方向性を示す課題について報告があったが、その中でも日本で関心が高まっている原子力エネルギー研究イニシアティブ(Nuclear Energy Research Initiative: NERI)ワークショップ、第4世代原子炉に関する特別セッション、及び加速器技術の原子力への応用に関するトピカルミーティングについて報告する。また、全体セッションの概要、JCO事故パネルの印象についても報告する。

口頭

陽子加速器施設における被ばく事故発生時の迅速的・簡易的な線量推定方法に関する検討

西藤 文博; 増川 史洋; 関 一成; 春日井 好己; 宮本 幸博

no journal, , 

陽子加速器施設における最悪の被ばく事故は、加速器トンネル内に作業者がいる状態でビーム運転を行ってしまうことである。その際、作業者は中性子によって大線量の急性被ばくを受けることになる。本研究では、事故発生時の初期段階において、中性子による被ばく線量を迅速的・簡易的に推定する手段として、人体中のナトリウムの放射化を使った方法について検討した。推定にあたっては、JCO事故の線量推定最終報告書(放射線医学総合研究所: NIRS-M-153)を参考にし、J-PARCの加速器トンネル内(50GeVシンクロトロン入射部)の中性子スペクトルを用いて、単位フルエンスあたりの人体の吸収線量とそれによって人体中で生成される$$^{24}$$Naの放射能、さらにそれを線源とした体外線量率を評価した。評価の結果、中性子による1Gyの被ばくに相当する線量率(身体表面から10cmの位置)は、5.8$$mu$$Sv/hとなることがわかった。

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